自然の太陽光パワーで、地球に最大級の投資を!

ph-solor太陽光発電システム導入にかかわる主な法律には、「建築基準法」と「電気事業法」の2つがあります。太陽電池モジュールの設置形態や設置方式、システムの規模により対応が異なりますので、詳細は設置業者ならびに所轄官庁または弊社までお問い合わせ下さい。

現在、わが国で多く利用されている太陽光発電システムでは、発電した電気は建物内で使いますが、光の当たらない夜間や雨天時に不足する電力は電力会社から供給を受けます。 余剰電力が発生した場合には電力会社からの引込み線に戻し、このときの電力は電力会社が買い取るシステム(系統連系システム)が一般的となっています。

日本における太陽光発電の歴史

日本国内で一般住宅への太陽光発電システムの普及施策が本格的にスタートしたのは1994年のおよそ20年前のことです。通商産業省(現・経産省)の委託により、新エネルギー財団が住宅用太陽光発電システム モニター事業を開始したことで、一般家庭への普及が始まりました。以来、地球温暖化対策などの環境を守る活動も注目されるようになり、徐々に普及拡大が進み、普及施策開始から18年後の2012年4月末には、国内での累計設置件数がついに100万件を突破しています。

急速な普及の要因としては、継続的なの国からの支援策に加え、2009年に復活した「余剰電力買取制度」が大きな役割を果たしていることが背景にあります。これは電力会社が余った電力を買い取ってくれるもので、これま電力は消費するだけのものから、環境保護・電力の節約意識も高まり、消費者の導入意欲に火がつくことになりました。加えて、2012年7月からは「資源エネルギー庁:固定価格買い取り制度」が始まり、メガソーラーの話題が新聞・雑誌をにぎわせているように、住宅用以外の太陽光発電システムの普及も急速に拡大が進んでいます。

太陽光発電のシステムについて

建屋外もしくは遊休地に太陽電池モジュール(ソーラーパネル)を設置します。太陽光によって発電された電気(直流)はその後、接続箱 → パワーコンディショナー → 分電盤を通り、一般に使用できる電力(交流)へと変換されます。家庭用電力は屋内へ、余った電力は電力会社へ売電されます。

太陽光発電の今後

2012年7月に固定価格買取制度導入がスタートしました。これにより2012年は前年比2倍の200万kWの新規導入となり、今後も大きく右肩上がりの成長が見込まれています。

固定価格買い取り制度の初年度価格は、制度スタート前の大方の予想を大きく上回る税抜き40円(税込みで42円)でスタートとなり、関係業者や投資家にとっては「新しいビジネス」として注目を集めました。(現在の買取価格:資源エネルギー庁) この高めの価格設定の背景には、「施行後3年間は、再生可能エネルギー電気供給者の利潤に特に配慮する」という基本方針と、制度施行の最初の3年間は、「プレミアム価格」が設定されることとなったためです。

現在では、太陽光発電の構成機器や価格・設置工事費用も年々低コスト・低リスクとなっており、市場規模はさらに拡大を続けています。

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